この通りにすれば安心!転職時の給与交渉を成功させる5ステップ【実演あり】

この通りにすれば安心!転職時の給与交渉を成功させる5ステップ【実演あり】

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • Pocket
この通りにすれば安心!転職時の給与交渉を成功させる5ステップ【実演あり】 この通りにすれば安心!転職時の給与交渉を成功させる5ステップ【実演あり】

転職によって実現したいことは人それぞれだ。

そしてその多くが現状仕事に対して抱えている課題をクリアしたい、以前より改善したいというものではないだろうか。

だが、そのために給与が著しく下がることは避け、出来れば年収アップを狙いたい。

むしろ転職によって改善すべき課題は待遇面そのもの、というケースも少なくないだろう。

一方で転職によって年収が下がるという説もあるが実態はどうだろうか。

確かに、これまで積み上げた勤続年数や役職を手放すことになるのだから、それは避けられないことのようにも思える。

「全国就業実態パネル調査2017年版」より、転職前と転職後1年目の年収比較を見てみよう。

  • 10%以上増えた・・・35.4%
  • 増減なしまたは増減10%未満・・・30.5%
  • 10%以上減った・・・34.1%

※参照:リクルートワークス研究所

以前のような年功序列の給与制度が少なくなったこともあり、リスタートだからといって必ずしも給与が下がる訳ではない事が分かる

その一方で明らかに年収が上がるのは3人に1人と、転職による年収アップが決して簡単ではないということもお分かり頂けるだろう。

では、あなたが希望する給与額を獲得するためには何が必要か。

転職先の絞り込みももちろん重要だが、今回では応募から採用までの実践的な給与交渉について詳しく説明したい。

給与アップを狙えるケースと現状維持を狙うべきケース

  • 転職で未経験の職種や業界にチャレンジしたいというテーマを持っている
  • 現在役職がついているが一般職に応募する

こういったケースでは一般的に年収アップを狙うことは難しい。

このような場合は正しい方法で給与交渉を行うことで大幅ダウンを避け、現状維持以上を狙って欲しい

逆に、現在の昇給や賞与が同業他社と比べて明らかに低かったケース、理系専門職などいわゆる売り手市場にある転職のケースでは転職によって年収アップを狙うことも充分に出来るだろう。

このようなケースであれば正しい給与交渉の方法を知って、より確実に希望の給与額を獲得して欲しい。

採用を焦るあまり、給与交渉をしなかったために本来獲得できる給与額を逃してしまうケースは少なくないのだ。

一般的な給与水準がよく分からないために、交渉が難しいと感じることもあるだろう。

その業界や年代による給与額の平均値などにも触れながら、給与交渉の方法をお伝えしていく。

正しい給与交渉が出来なかったために自分の希望に沿わない給与で働くことは、仕事のやりがいにも影響するだろう。

心機一転、新しい環境で思う存分働くためにも、ライフプランの土台となる給与額の決定は重要である。

ぜひ最後まで読んで、その方法を身につけて欲しい。

一目で分かる!転職の給与交渉ステップ

一目で分かる!転職の給与交渉ステップ

まずは給与交渉のステップとそのポイントについて説明しよう。

表にまとめたので、ここは必ず押さえておいて欲しい。

また、給与交渉は多くの場合「税込年収額(または月額)」で行われるのが一般的だ。

残業代や通勤費込みの支払総額や手取り額ではなく、給与明細や源泉徴収票から現在の給与額を正確に把握しておこう。

STEP シーン ポイント
STEP1. 履歴書の「希望給与」欄への記入 
※企業にとっては事前情報となる
・RREP(結論から伝える手法)の「結論」の部分
・交渉の中でこの金額は変わることもある
・この時点で金額の根拠が説明できるようにしておく
STEP2. 一次面接:前職給与について説明する ・基本給と手当
・賞与(年間)
・残業の程度 など
STEP3. 一次面接:希望の給与額について説明する ・前職給与を踏まえる
・残業や働き方に対する考え方を伝える
・面接官の反応を見ておく
STEP4. 二次(最終)面接:企業は合否と共に給与額を決定 ・給与交渉の最終ステージと考える
・希望額の変更があれば伝える
・どんなことで転職先に貢献できるかを伝える
STEP5. 内定承諾まで ※内定通知で提示された給与額が希望に沿わない場合 ・給与額がクリアであれば内定を受けたいことをアピールする
・再交渉の根拠を伝える
・結果によっては辞退も検討する

転職時の給与交渉、他人事じゃない失敗談

転職時の給与交渉、他人事じゃない失敗談

転職において給与交渉が重要であること、そしてその5つのステップについて前もってお伝えした。

ステップごとの具体的な実践方法は後半でお伝えするが、その前に実際の転職活動の現場にあった失敗談をご紹介したい。

「自分はそんなドジは踏まない…」と思っている人ほど、過去の失敗から学んで同じ轍を踏まないようにして欲しい。

  • ケース1:話が違う!?事前情報と面接での情報が違い過ぎる
  • ケース2:「貴社規定に従います」は書くべきでない定型文
  • ケース3:企業側が望まない「残業をアテにした希望年収」

ケース1:話が違う!?事前情報と面接での情報が違い過ぎる

Aさんは前職でメーカーの設計職を3年余り経験してきた。

「応募書類では前職年収が400万円とありますが間違いありませんか?」

この面接官の質問に対するAさんの答えは面接官を戸惑わせるものだった。

「書類には400万円と書きましたが、手当などを含めると500万円はいっていたと思います」

ここで面接官はその内訳を聞くがAさんはそれを正確に把握できておらず、源泉徴収票ではそうなっているとのこと。

結局その内訳がよく分からないまま、希望の年収額を尋ねるとAさんはこう答えた。

「前職年収と同程度であれば問題ありません」

当然この「同程度」とは500万円のことである。

面接官が上司に面接の報告書を提出すると、当然ながら応募書類の金額と面接で聞いた話のギャップについて上司や役員から説明を求められた。

しかし面接官からの報告や社内検討の場でもその点がはっきりせず、結局Aさんは一次面接で不合格となってしまう。

もちろん総合的な判断もあるのだが、言っていることが最初と違う、というのは印象が良くないのは明らかだ。

欲しい商品があって、表示価格も手頃。買おうと思ったら「追加料金を頂きます」と言われたら、どうだろうか。

確かに欲しい商品であっても、売り手にだます気はなくても、あなたは他の商品を探してみようと思うことだろう。

実際、Aさんは年収額を低く記入しておいた方が書類選考は通りやすいだろうと、基本給の12か月分に賞与を加えた最低額を記入し、その他の手当などは面接で説明しようと考えていたのだ。

後で何とでもなるという考えは交渉において良い考えとは言えない。一貫性のある主張を用意することが重要だ。

ケース2:「貴社規定に従います」は書くべきでない定型文

Bさんは真面目で素直、就業規則にもきちんと目を通すような性格である。

だが35歳を過ぎ、転職も今までに2度経験したがなかなか思うような年収額に届かず、現職の業界では大幅な昇給は望めないと感じたため、異なる業界への転職を決意した。

元々の真面目さや企業に貢献したいという姿勢が評価され、面接では高評価となった。

また、前職給与についても基本給から手当の内訳、賞与額も実に正確に受け答えでき、印象は良い。

面接官も心の中でおおむね採用を決めつつ、いつも通り希望の給与を聞く。

ここでのBさんの回答も、ある意味優等生らしい回答だ。

「前職とは業界も違いますし、一からのスタートと思っています。御社の規定通りでお願いします」

履歴書の「本人希望欄」へも、記入例にある通り「貴社規定に従います」と記入して提出していた。

結果は内定となるが、内定通知書でBさんに提示された額は、新卒初任給とほぼ変わらない金額となる。

この時、他の内定が得られていなかったBさんは仕方なくこの金額で内定承諾書を返送することとなった。

実は何度転職しても思うような年収額に届かない原因はここにあったのだ。

確かに、一般的に履歴書の「本人希望欄」に特段書くことがない時には「貴社規定に従います」と書けばよいということにはなっている。

しかし、転職においてそう書いていいのは「待遇には一切こだわらずとにかくやりたい仕事」の場合だけなのだ。

Bさんの場合は転職の動機とその内容が明らかに異なる。

言い換えれば「どのケースよりもっとも正しい給与交渉をしなければならないケース」だったのだ。

ケース3:企業側が望まない「残業をアテにした希望年収」

Cさんは前職であまりの残業の多さに「これでは続けられない」と転職を決意した。

サービス残業も含めると月間80時間から100時間にも及び、求人票に「残業は平均で20時間から30時間と少なめです」と明記されている企業に応募した。

面接ではこういった背景をもとに、根気よく粘り強い性格や与えられた仕事を最後までやりきる責任感をアピールした。

面接官から前職年収を聞かれCさんはこのように答える。

「残業代込みで550万円ほどです」

そして面接官に希望年収は、と聞かれ、Cさんは次のように答えてしまう。

「残業代込みで前職と同程度を希望します」

結果は内定となり、内定通知で提示された年収額は年間賞与120万円を含め480万円だった。

これを見てCさんは採用担当者に連絡を取り給与交渉をするが企業側からの回答は「提示額に変更なし」。

Cさんは迷いつつも内定を辞退してしまう。

このケースでCさんの失敗は2つある。

まずは残業代込みの年収額しか把握していなかったこと、もうひとつは提示された好条件を辞退したことである。

ここで、このケースを例に「提示された年収額から残業代込みの年収額を導き出す計算」を参考までに紹介しておく。

Cさんのケース:給与の計算式

  • 4,800,000円-年間賞与4か月分1,200,000円=3,600,000円
  • 3,600,000円÷12か月=月収300,000円
  • 月収300,000円÷所定労働日21日÷1日8時間=1時間あたり1,785.7円
  • 1,785.7円×時間外の割増賃金1.25=1時間あたりの残業手当2,232円
  • 2,232円×月25時間の残業×12か月=1年間の残業手当669,643円

つまり、提示された年収額4,800,000円に残業手当を加えると5,469,643円となり、残業が前職より減ってなおCさんの希望した前職の残業代込みの年収額とほぼ同じということになる。

企業側はCさんからの情報をもとに希望額に沿うようにしていたため、変更なしという判断だったのだ。

結果から見ればCさんの早とちりと言えるだろう。

そもそも最近では働き方改革などの影響で企業は残業に頼った働き方を避けたいという傾向にある。

残業を前提とした給与交渉はすべきではないのだ。

さて、ここまで3つのケースを紹介した。

給与交渉をした場合、しなかった場合、どちらにも失敗談があり「難しい」という印象を持ってはいないだろうか。

しかし正しいステップを知り、実践すれば決して難しいことではない。

ここからは先に述べた5つのステップを中心に正しい給与交渉を解説したい。

ポイントを押さえて、良い結果につなげて欲しい。

前提知識(1)トラブルにならない給与交渉のタイミング

まずは給与交渉のタイミングについて紹介する。

企業への応募には、求人広告やハローワークなどから個人で直接応募する場合と、人材紹介会社など転職エージェントを介して応募する場合がある。

その2つのケースに分けて給与交渉のタイミングを次に示しておこう。

直接応募 転職エージェント
交渉のタイミング ・履歴書の「本人希望欄」
・面接で前職年収と希望年収を伝える
・すべてのステップにおいて直接、面接官または採用担当者との交渉となる
・履歴書への記入、事前ヒアリングで前職年収と希望年収を提示
・面接では面接官と事前情報の確認
・内定後はエージェントを介した交渉

これらを踏まえると、総合的に見れば転職エージェントの方が給与交渉に向いている

事前に給与に対するあなたの希望や考え方に対してアドバイスを受けられ、言いにくいこともエージェントがフォローしてくれるからだ。

その半面、採用した場合の人材紹介会社への紹介手数料は「想定年収額の3分の1」というのが一般的で、年収額と紹介手数料を抑えたいという企業側の思惑も働く。

また、応募以降は事前情報の確認という色合いが強くなるため、内定後の交渉はあまりおススメできない。

一方で直接応募の場合は、企業側の反応を正確につかみながら最後まで交渉できるというメリットがあるだろう。

前提知識(2)給与交渉は対面・メール・電話の順でオススメ

いよいよ具体的なステップを解説する前にもう一点、給与交渉の手段として優先順位をお伝えしておく。

  1. 対面
  2. メール
  3. 電話

この優先順位だ。

対面での交渉とは言うまでもなく、面接の場である。

多くの場合、面接内の決められた質問として、前職の年収額と希望の給与について聞かれることになる。

ただ、その質問がされなかったからといってそのままにしてはいけない。

面接の最後には「何か質問はありますか?」など、必ず発言の機会は用意されているので、必ず給与について話す時間を作るべきだ。

また、面接の話題に上がるようにするためにも履歴書には記載すべきだということを、繰り返しになるが強調しておきたい。

メールや電話による交渉、というのは企業側から給与提示された以降になるだろう。

このタイミングの交渉は必要がなければしない方が良い。

さらに電話で交渉というのは電話口の担当者と1対1になってしまい、その場での結論は出ないと思った方が良い。

よほど文章に自信がなく、口頭での交渉に自信があるなどの場合を除いてはメールでの交渉にすべきだろう。

実演つき・給与交渉の具体的なステップを公開!

実演つき・給与交渉の具体的なステップを公開!

ここまで給与交渉について、その概要から失敗例、タイミングなどについて触れてきた。

これらをふまえ、いよいよ給与交渉の具体的なステップについて詳しく解説していく。

トーク例を交えて紹介するので実践に役立てて欲しい。

STEP1.応募書類に根拠ある希望額を記入する

最初のステップは、履歴書の「本人希望欄」に希望の年収額を記入するところから始まる。

転職エージェントを使うなら、事前の情報シートやエージェントからのヒアリングがこれにあたる。

この段階を省略するなど、気軽に考える応募者を多く見受けるが、給与交渉を考えるなら手抜きをしてはいけない。

それが給与交渉であってもプレゼンテーションであっても、結論から伝える、ということは有効な手法なのだ。

また、当然だが結論から伝えるということは、その根拠が説明できるように考えておかなければならない。

希望年収額を決めるのに必要なことは次の通りだ。

前職年収(または現職年収)

  • 基本給+固定的に毎月支払われる手当+賞与から基礎となる年収額を把握
  • 源泉徴収票から実際の税込み額を把握

求人票の内容

  • 企業が提示している給与水準
  • 希望の給与額を抑えても良い年金制度や資格取得補助などがあるか
  • 自分が歓迎要件(○○あれば尚可など)に当てはまっているか

自分が何にこだわりたいのか

  • 年収額アップ(生活水準や扶養家族の有無、住宅ローンなどの背景)
  • 残業や働き方の改善(仕事優先の働き方ならば給与は高めに、プライベート優先ならば抑えめに)
  • 業務の内容(給与額にこだわらずやりたい仕事かどうか)

これらの項目から自分の考えを明確にしておくだけで給与交渉での説得力が格段に違う。

また、これらのポイントを押さえて考えた希望給与の額であれば企業側から見て無理な金額にはならず、書類選考不合格の理由にはならないので安心して欲しい。

なぜその希望給与額なのか、自分自身がきちんと理解し、説明できるようにすることが最初のステップなのだ。

STEP2.前職給与を正しく伝えると希望給与の説得力が増す

前職給与を正しく理解している応募者から提示された希望額はそれだけで根拠があると思わせることが出来る。

面接の場で前職給与について説明するときは次のポイントを押さえておくと良い。

  • 月額給与の内訳
  • 残業手当や一時金、通勤交通費を除いた年収額
  • 残業代を含めた年間の総額(源泉徴収票に記載されている金額)

採用担当者をはじめ、企業の人事は給与のプロなのだ。

最低限、自分自身が支給されてきた給与の内訳が正確に伝えられないと交渉にならないことは容易に想像できるだろう。

トーク例

(面接官)前職年収は400万円となっていますが、残業代込みですか?

「いいえ。賞与と手当を含めた税込み年収額です」

(面接官)内訳は分かりますか?

「はい。基本給が月額で25万円、役職手当が毎月3万円です。賞与は年間2か月分で昨年実績の金額です」

(面接官)最近の実際の支給額は分かりますか?

「昨年の源泉徴収額は税込みで450万円でした」

(面接官)残業代も込みですよね。どのくらい残業されていましたか?

「はい、残業代込みです。(月の)平均35時間くらいで多い時は40時間の時もありました」

トーク例を見て分かる通り、基本給と手当を正しく把握し、伝えることで「給与への理解が正しくされている」ことが分かるだろう。

賞与はその年度の会社業績によっても左右されるので実績で構わない。

給与がどのような内訳で支給されているか、給与の仕組みや源泉徴収票の見方など、自分の給与額について理解できているということが面接官に伝わることが重要なのだ。

STEP3.一次面接では希望額を提示して担当者の反応を見る

履歴書で希望額をすでに提示し、前職給与を正確に伝えることが出来ていれば希望額は堂々と伝えて良い。

この時点で面接官は、かなり安心感を持って希望額を聞き入れることが出来るようになっているだろう。

ただし、伝えた時に面接官が提示した額に納得しているか、企業が考えている水準とかけ離れていないか、面接官の反応は見ておくべきだ。

提示した金額に対してその根拠を何度か確認されるようなら、お互いの思惑にずれがあると考えてよいだろう。

トーク例

(面接官)希望の年収額が420万円となっていますが、間違いありませんか?

「はい、前職では昇給の機会や評価制度がほとんどありませんでした。そこで前職年収よりやや高い金額に設定させて頂きました」

(面接官)取扱製品が異なりますが、未経験の分野でもこの希望額でお考えですか?

「はい、前職では設計の業務にとどまらず、新製品の開発でも商品化に貢献することが出来ました。御社でも設計だけでなく研究や開発など広く貢献できると考えたからです。」

気持ちの上で「お金の話」というのは言いにくいかもしれない。

しかし、その根拠がしっかりしていれば口に出して伝えても全く問題ない。

根拠のひとつとして年齢や業界の標準は知っておくとより説得力ある交渉が出来るだろう。

厚生労働省「労働統計要覧」のうち「産業別所定内給与額」などを参考に、年齢と業界からみた標準的な給与、賞与の額を事前にチェックしておくことがオススメだ。

STEP4.最終面接は給与交渉の最終ステージと心得よ

一次面接でしっかりと自身の主張を伝えることが出来、その上で最終面接まで進めたならほぼ問題ないと思って良い。

しかしここでも希望の給与額について質問がある場合は企業側としてさらに確認しておきたい場合だろう。

また、一次面接で面接官の反応がいまひとつだった時もここで微調整しておくべきだ。

対面での給与交渉が最も効果的なので、これ以降の交渉はしないならそれに越したことはない。

これが給与交渉の最終ステージと考えて臨むべきだ。

トーク例

(面接官)一次面接でも希望の給与について伺いましたが、○○さんが転職にあたって重視するのは給与額ですか?仕事のやりがいや業務内容ですか?

「はい、御社のように自社製品を開発できるメーカーで設計の業務に就きたいと考えています。また、私自身の年齢から考えて待遇面でも環境を改善したいと考え、転職に臨んでいます」

(面接官)なぜ待遇面の改善が必要なのですか?

「はい、前職では残業代を見込んで生活費を考えていました。しかし、御社では残業に頼らない働き方を推奨していると伺い、私の生活と御社が奨めておられる働き方を両立しようと考えて給与額の希望を出させて頂きました。」

ここでも根拠があって希望の給与額があることをきちんと伝える。

終始、なんとなく漠然とした意見ではなく、考えてこの金額にしているということを明確に示すことで説得力は高まる。

特にこの段階まで交渉が進んでいて、最終面接ということは、企業にとってあなたが欲しい人材なのだ。

よほど無理な金額交渉でなければもっと早い段階で不採用になっているだろう。

自信を持って臨んで欲しい。

STEP5.内定通知が出た後の交渉は辞退も考えた最終手段

最終面接を終え、内定が決定すると企業から「内定通知書」が発送される。

ここで想定年収額が提示され、ここまでの給与交渉の結果が示されるのだ。

これまでの交渉で折り合いがつかず、希望に沿わない場合は思い切って内定辞退も検討する必要があるだろう。

出来ることならこのステップでの交渉はしない方が良い。

どうしても妥協できない場合の最終手段と考え交渉に臨んで欲しい。

また、こちらから交渉を持ちかけるため、企業にも検討の時間が必要だ。

結論を急がないよう、メールでの交渉をオススメする。

メールでの交渉をオススメ

メール文例

「このたびは内定通知を頂き、ありがとうございます。

また、先日は貴重なお時間を頂き、ありがとうございました。

業務の詳しい内容や役員の方の高い理念を伺い、御社で働きたいという気持ちをより強く持つことが出来ました。

本日は、大変恐縮なのですがご提示頂きました年収額についてご相談したく、ご連絡させて頂きました。

面接で伺った、御社が推奨されている残業に頼らない働き方について大変感銘を受け、ぜひそのような働き方を実現したいと思っております。

一方で、前職では残業代を生活費の一部にしておりましたのでご提示頂きました給与額ですと生活に支障があることが予想されます。

ご多忙のところ恐縮ですが、再度ご検討の機会を頂けないでしょうか。

この一点ご検討頂けましたら今回の内定をぜひお受けしたいと考えております。

なにとぞ善処頂けますよう、よろしくお願いいたします。」

このように、自分にとって必要だ、ということを訴えることが最終手段としては必要だろう。

単に高い給料が欲しい、というだけでは説得力に欠ける。

今までの生活水準が維持できそうにない、という訴えが「やむを得ない」という状況を伝えるのに最も分かりやすい理由だろう。

まとめ

今回、5つのステップで具体的に給与交渉の進め方を示してきた。

要点を押さえて正しく交渉を進めることで現状維持以上、または給与アップが望めるはずだ。

これまでの要点をおさらいするので、もう一度要点を確認して欲しい。

自分の給与の内訳を正しく理解せよ

まずは交渉相手が給与についてプロであることを再確認して欲しい。

交渉には最低限の給与に対する知識、少なくとも自分自身が支給された給与について正しく把握することが交渉を有利に進めるのに必要だ。

  • 自分の給与の内容を正しく知れば希望給与にも無理が出にくい
  • 給与について理解して交渉に説得力を持たせる

給与交渉5つのステップ

給与交渉では事前情報の提供から最終手段まで具体的に5つのステップを紹介した。

企業に提示してもらうのではなく主体的に進めることが重要だ。

  • STEP1.履歴書の「本人希望欄」には考えて希望給与額を書く
  • STEP2.前職給与を正しく説明して説得力アップ
  • STEP3.根拠ある希望給与額を提示して担当者の反応を見る
  • STEP4.最終面接は給与交渉の最終ステージと心得て臨む
  • STEP5.内定通知後の給与交渉は最終手段、辞退も検討する

交渉は1に対面、2にメール

  • 給与交渉は面接で始まり、面接で完結させるように進める
  • 内定通知後に妥協できない場合はメールで交渉する
  • メールでは「やむを得ない状況」を伝えて再検討をお願いする

給与交渉について失敗例と交渉の具体例までを示して解説してきたが、ほとんどの企業では給与交渉をすること自体は当然と考えている。

ポイントはその交渉の仕方、提示する希望給与の根拠なのだ。

準備を万全にし、自信を持って交渉に臨んで欲しい。

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • Pocket

Career Rules編集部

「この記事を人に教えたい!」と思ったらシェアをお願いします。

Leave a Reply

最初のコメントを頂けますか?

avatar
  Subscribe  
更新通知を受け取る »