絶対に転職してはいけないブラック企業にありがちな募集要項一覧

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転職によって得たいと考えるものは人それぞれだ。

例えば年収アップ、プライベートの充実、仕事のやりがいや人間関係などが代表的なものだろう。

しかし様々な求人情報から検討しているうちに、どれも好条件に見えてしまい、結果、単に職場を変えるだけの転職になってしまうケースは少なくない。

それならばまだしも、入社してみたらブラック企業だった、などということもよく聞かれる。

なぜこのようになってしまうのか、理由は簡単だ。

どのような企業も、ブラック企業でも、「あなたが応募したくなるように」求人情報(広告)を作成している。

応募者は求人の情報をほぼ「うのみ」にして、消去すべき選択肢があることに気が付かない

あなたはあなた自身の転職が成功するように、求人情報を見極め、選ぶことから始めなければいけない。

そこで、数社にわたり採用担当者として求人票や求人広告の作成に携わってきた筆者の立場から、見極めのポイントを紹介していきたい。

求人企業側の都合から見た募集要項で使うワードや、不安に感じた項目の確認方法についても触れていく。

ブラック企業に入社しないことはもちろんだが、効率よく求人を絞り込むヒントとしても活用して欲しい。

目次

まずはここを見る!項目別要注意ポイント

転職サイトならば求人情報、転職エージェントを使うなら求人票など、応募前には必ず詳細を確認しているはずだ。

求人情報サービスによって多少の違いはあるが、記載しなければならないことは法令上決まってもいる。

主には次のような募集要項がある。

  • 仕事内容:どのような仕事の求人か
  • 応募要件:応募に必要な資格や経験
  • 雇用形態:正社員、契約社員、期間の定めの有無など
  • 給与手当:給与水準や手当など
  • その他、勤務時間や休日、福利厚生など

これらの項目から優先して注意すべきポイントを伝授したい。

(ポイント1)仕事がイメージできることが大切

まずは仕事内容や応募要件を確認してみよう。

この項目を見て実際の仕事をイメージすることができ、自分に合っていると思えるならひとまずは安心だ。

「未経験歓迎」といった記載があっても仕事内容がイメージできないのであれば避けた方が良い。

なぜならあなたの経験や知識と合っていないか、あえて分かりにくくしている可能性があるからだ。

例えば「既存のお客様を訪問するだけのルート営業」で「未経験でも安心」といった場合などがあり、要注意だ。

一見してハードルが低いと思える仕事内容は特に慎重に見極めるべきだろう。

(ポイント2)雇用形態は試用期間や業務内容と併せて確認

求人情報にある雇用形態は主に次のようなものが考えられる。

  • 正社員(期間の定めなし)
  • 正社員(期間の定めあり)
  • 契約社員、嘱託社員
  • アルバイト・パート

雇用形態によって、雇用の安定度、給与や福利厚生などの待遇条件、有給休暇の有無などが変わってくる。

全てが自分の考えている「正社員」の求人だと思いこまないことが大切だ。

有期雇用か無期雇用か

ここで注意したいのは、正社員であっても期間の定めの有無だ。

一般的に正社員というと期間の定めなし(無期雇用)の正社員をいい、あえて記載することは少ない。

しかし期限の定めのある雇用も「正社員」には違いない。

不安であればエージェントや応募先企業に確認することをおすすめする。

また、正社員の求人の中には「試用期間中は契約社員」といったケースがある。

悪質な場合、試用期間が終わってもズルズルと契約社員の雇用契約を更新して引きのばす企業もあるため要注意だ。

雇用形態は正社員でも働き方は派遣社員

さらに正社員で採用されても、他の企業に派遣、出向する業務の場合がある。

IT系エンジニアなどで時折見受けられる仕事で、色々な企業に入って仕事がしてみたい人には向いているだろう。

あなたを採用した企業が派遣業法にのっとって認可を取っていれば当然ながら違法ではない。

そうした働き方を望まない場合は自分自身できちんと確認することが必要だ。

(ポイント3)手当が多いのが優良求人ともいえない

求人情報で○○手当という表記が多いほど厚待遇で良く見えるかもしれないが、これも要注意だ。

手当が多い理由は大きく分けて次の2つが考えられる。

  1. 会社の制度上あるものはとにかく掲載して数でアピールしたい
  2. 基本給を抑え、手当が多い給与の構成になっている

一見すると問題ないようだが、ブラック企業の可能性もあるため、要注意の理由を説明したい。

支給実績のない手当が記載されていることもある

手当には法律で定められたものと、企業ごとに設定できるものがあり、どちらも支給のための条件(支給要件)が決められている。

法律による手当は支給要件も法律の中で定められているが、企業オリジナルの手当はその要件も企業ごとに決める。

例えば「資格手当」は企業ごとに設定される制度だ。

企業によっては非常に限定的な資格だけが対象であったり、取得した時に少額の一時金の支給のみであったりする場合もある。

一方、育児・介護休暇制度など法律で決まっている制度でも、対象者がいないため支給実績がなかったり、最悪の場合は制度にはあるが運用されていなかったりすることもあるのだ。

企業はひとつでも多くアピールして掲載するが、うのみにせず、支給の実態や内容をきちんと確認するべきだ。

基本給が低くても手当が多いから大丈夫、は間違い

基本給が低いが手当を合わせれば希望の年収額に届くので問題ない、と考えるのはリスクがある。

残業代や賞与を計算する時には手当を含まない場合があるからだ。

例えば法的には、残業代の計算に含まなくてよい、家族手当、住宅手当、通勤手当などの「基準外賃金」がある。

またこの考えから、賞与○か月分の計算をする時にも手当を含まない場合も一般的に多く見受けられる。

(例)基本給20万円、役職手当5万円、家族手当5万円、賞与は年4か月分の場合

・・・基本給240万円+役職60万円+家族60万円+賞与80万円=年収440万円

このケースで毎月支給される30万円全てが「基本給」であれば賞与は120万円で年収480万円、手当がない方が40万円多い計算になる。

分かりやすいように極端な例にしたが、手当が多ければ優良求人とはいえない、ということは理解できたはずだ。

手当の性質を利用した悪質なケース

さらに悪質なケースでは、基準外も基準内もなく、手当と名のつくものは全て残業代、賞与の計算から外してしまう場合もある。

毎月の支給額の大部分を「手当」にして基本給を抑えている場合はブラック求人の可能性が高い。

求人情報で給与構成までは分かりにくいため、手当の種類があまりにも多い場合などは注意が必要だろう。

また、固定(みなし)残業代やインセンティブについても、その内容が分からない限り安易に好条件と考えないことをおすすめする。

(ポイント4)好条件には理由がある

好条件にかかわらず、原則として会社の制度や手当を導入するにはそれなりの理由がある。

その理由があなたが納得できる範囲内ならば良いのだが、好条件(メリット)以上のデメリットにならないよう注意が必要だ。

例えばある業界、ある業種では「入社祝い金支給」という採用時のボーナスがある。

この場合、業界や仕事内容への一般的なイメージが好ましくないなどの理由から、応募者の獲得が難しいという背景がある。

また、特殊なスキルや業界への強い意欲がなくても良い、人材よりも人員重視の求人、といえるだろう。

同様に、転勤が比較的多いために家賃補助が手厚い、単純作業中心のため給与水準が低いなど、たいていの条件は理由や背景を伴っているのだ。

募集要項のアンバランスに気付くためのポイント3つ

このように通常は理由や背景があって制度や手当などが決まっているのだが、募集要項の中には好条件が不自然に強調されているものの少なくない。

こうした中には言ってみれば応募者を増やすための「えさ」ともいうべきものがあり要注意だ。

まずは募集要項の内容からそのバランスを見て、そのアンバランスや不自然さに気付けるようにしていこう。

アンバランスに気付くためのポイントは3つだ。

募集要項のアンバランスに気付く3つのポイント

  1. 募集要項のそれぞれの項目を比較する
  2. 世間一般の水準や傾向を知っておく
  3. 条件だけでなく会社概要もチェックする

順を追って詳しく解説していこう。

(1)募集要項のそれぞれの項目を比較する

募集要項の原則は「重要事項は省略してはいけないこと」「ウソがあってはいけないこと」などがある。

掲載されるべき項目の関連も考えて、そこに矛盾や違和感がないかをチェックすることをおすすめする。

(実際にあった掲載例:営業職)

<基本給>    24万円/月~

<昇給/賞与>  昇給・随時/賞与年2回

<学歴/資格>  不問

この例では「昇給は随時」という点がアンバランスと言える。

学歴や資格が不問で給与水準が高くないということは、これから会社で成長させるべき人材だろう。

一方で「随時昇給」というのは、成績や結果重視の考え方と言ってよい。

このアンバランスからは、次のことが分かる。

  • 飛び込み営業や電話営業など数がものをいう業務の可能性(特別な知識や基礎力は不要)
  • 結果を出した社員だけ会社に残ってくれたらいい(採用のハードルが低く大量採用)
  • 離職率の高い企業(結果が出せなければ昇給はないと思った方がいい)

こうした営業スタイルが向いている人には良い企業だが、向いていない人にとっては「ブラック企業」だと感じられても仕方がない一例だ。

(2) 世間一般の水準や傾向を知っておく

一般的な水準や傾向を知っておくこともアンバランスな募集要項に気が付くために役に立つ。

募集要項にある事柄が一般的な水準を上回っているか下回っているかが分かれば、それはなぜか、その代わりに何があるかを確認することが出来るからだ。

ここでは年間休日と給与についてデータを紹介するので参考にしてみて欲しい。

業種別の平均年間休日(平成27年調査)

業  種 平均年間休日
建設業 103.3日
製造業 111.6日
情報通信業 121.9日
運輸業、郵便業 98.0日
卸売業、小売業 105.1日
金融業、保険業 120.6日
不動産業、物品賃貸業 108.5日
宿泊業、飲食サービス業 95.7日
教育、学習支援業 112.8日
医療、福祉 111.6日

※出典:厚生労働省「就労条件総合調査結果の概況」より抜粋

業種別の平均年収額(平成28年調査・全年齢)

業  種 平均給与
建設業 4,732千円
製造業 4,928千円
情報通信業 5,748千円
運輸業、郵便業 4,226千円
卸売業、小売業 3,638千円
金融業、保険業 6,259千円
不動産業、物品賃貸業 4,414千円
宿泊業、飲食サービス業 2,343千円
教育、学習支援業 5,027千円
医療、福祉 3,885千円

※出典:国税庁「平成28年分民間給与実態統計調査」より抜粋

(3)条件だけでなく会社概要もチェックする

就職四季報を利用する人や資産運用をしている人は目に留めるかも知れないが、求人情報の中にもある「会社概要」を見ていないという人は意外と多い。

しかし、求人情報になければその企業のホームページなどからでも見ておくことをおすすめする。

主な会社概要と分かること

主に公開される会社概要には次のようなものがある。

  • 本社の所在地
  • 創業、設立年月
  • 事業内容
  • 従業員数
  • 資本金
  • 売上高

そして、ここから読み取れることは次のようなものがある。

求人情報と見比べて違和感がないか、疑問に思うところがないかをチェックしてみて欲しい。

  • 本社所在地と勤務先住所が違う・・・転勤の可能性など
  • 創業、設立年月・・・長く経営している会社か、新しい会社か
  • 事業内容・・・事業内容の中で今回の求人のポジション
  • 従業員数、資本金・・・会社の規模
  • 売上高・・・安定しているか、規模に対して少なくないか

ブラック企業にありがちな会社概要の傾向

業種や業界によって差があるため一概には言えないが、ブラック企業にありがちな会社概要のポイントを紹介する。

求人情報と併せてチェックしてみて欲しい。

  • 売上高の欄が空欄になっている
  • 新しい会社の割に資本金額が大きい(1億円を超える)
  • 事業内容が一見して良く分からない
  • 資本金額に対して従業員数が多い(常に大量採用し離職率が高い可能性)など

これらの数字を読み解くには馴れも必要だが、同業界のいくつかの企業を横並びにしてみると違和感に気が付くはずだ。

情報をオープンにしないことや、大量採用、背伸びした経営などの背景を疑う時は転職口コミサイトなどでも確認してみることをおすすめする。

ブラック企業求人の背景から見る要注意フレーズ

ここまでは求人情報や会社概要など、目に見える情報から注意すべき情報について紹介してきた。

さらにここではブラック企業の内情を踏まえて、実際に使われる募集要項のフレーズの具体例を一覧表で示す。

これらのフレーズを見かけたら要注意と思って欲しい。

要注意フレーズ 解説/ブラック企業の内情
一部残業代として含む

固定(みなし)残業代

基本給に残業代が含まれている

残業が常態化している

残業は黙認だが残業代の支払いは抑えたい

コンサル営業

トータルアドバイザー

提案型営業、新規開拓営業とほぼ同じ

(ニーズがあるかどうかわからない客先に)数多く売り込みをかけたい

飛び込み営業や電話営業の人員を確保したい

アットホームな

和気あいあい

中小企業や小規模オフィスで見られることが多い

パワハラ、セクハラ、コンプライアンスに疎いケースが多い

馴れ合いの人間関係

積極採用

大量採用

人材ではなく人員(手数)が欲しい

離職者も多い

気合い、熱意、感謝 経営者(社長)が精神論をよく使う

ノルマの厳しさや会社への理不尽な貢献を精神論で強いられる場合がある

幹部候補

経営者感覚

具体的なキャリアパスがあるわけではない

場合によってはみなし管理職になる可能性もある

独立支援

自主性

社員を育成する制度や会社風土がない

入社してすぐに過大な仕事やノルマを課せられる

特に残業や残業代に関する記載は法令でも厳しく定められているが注意が必要だ。

また近年、サービス残業に対して厳しくなってきたことから、ブラック企業はあの手この手で残業代の抑制をしようとしている。

その代表的なものが固定残業代で、現在の法令でもグレーの扱いとなっている。

また、全体を通して気をつけたいのはあいまい、抽象的なフレーズだ。

都合の悪い求人情報ほど肝心な部分をぼかして「嘘は書いていない」というスタンスを取る傾向にある。

決してそのままにしないで、応募するなら必ず詳細を確認するようにしよう。

応募ルート別・不安に感じたときの確認方法

転職には転職サイトや転職エージェント、ハローワークやその他の求人広告などいくつかの応募ルートがある。

求人情報の内容に不安を感じた場合、応募ルートによって考えられる確認方法を紹介する。

聞き方が悪いと印象を損ねる可能性があるが、あなたが正しく確認すればきちんと説明してくれるはずだ。

あなたに痛いところを突かれて困っているような企業なら、それ以上応募や選考を進めるべきではないだろう。

転職サイトを利用した場合

転職サイトを利用した場合の確認方法は、基本的に「自分自身で確認」することになる。

企業に直接聞く以外にも、SNSや匿名掲示板、口コミサイトなどを併用して第三者の意見も収集しよう。

転職サイトの特徴

転職サイトの記事の特徴は、企業アピールの「装飾部分」と、条件などを記載した「応募要項」がある点だ。

装飾部分は基本的に「いいこと」しか記載されていないと思っていい。

企業に確認するときは「応募要項」の内容に絞り込んで問い合わせるべきだろう。

確認方法

転職サイト利用の場合の確認方法には次のようなものがある。

  • 求人情報や企業のホームページにある「お問合せ」などからメールで問い合わせる
  • 求人情報の連絡先電話番号に電話をかける
  • とにかく応募してみて面接の場で聞く

メールやお問合せフォームからの質問のメリットは、ある程度の匿名性が守られる点だ。

言い回しなど気を遣う必要があるが、その後の面接に不利に働くようなことになりにくい。

問い合わせに対してレスポンスが悪い企業があれば、それも応募を判断する材料になるだろう。

面接の場で聞く場合などは実際にその会社の雰囲気なども分かるため、手間や時間はかかるがより確実な確認方法だ。

もちろんブラック企業と判断した場合は早めに選考を辞退しよう。

転職エージェントを利用した場合

不安を確認するのには転職エージェントを利用するのが最も楽で、確認しやすい。

面接まで応募企業に直接コンタクトを取らなくても、かなりのことを確認出来るからだ。

転職エージェントの特徴

転職エージェントからは原則として「求人票」が提示されるはずだ。

転職サイトや求人広告と違って、求人票には事実に基づいた具体的な情報が多く、抽象的なアピール部分が少ない。

細やかに目を通す必要はあるが、先に解説したアンバランスや要注意ポイントは発見しやすいだろう。

確認方法

転職エージェント利用の場合は次のような確認方法がある。

  • 転職エージェントを介して企業に確認する
  • 転職エージェント自身の意見を聞いてみる
  • 面接の場で直接確認する

転職エージェント利用でぜひ実践して欲しいのはエージェントの意見を求めてみることだ。

営業成績重視とはいえ、進んでブラックと思われる企業に応募者を紹介したいというエージェントはまずいない。

「先方に質問しなくても良いのですが、転職エージェントさんはどう思いますか」と意見を求めてみよう。

特に大手や有名なエージェントサービスであれば手違いでもない限り、悪意のある紹介はしないはずだ。

ハローワーク、その他の方法を利用した場合

ハローワーク等の方法を利用した場合も、転職サイトの利用と同様、基本的には自分自身で確認する。

企業に聞く、似た求人や応募しようと考えているいくつかの企業を比較してみる、など時間と手間をかけるべきだろう。

ハローワーク、その他転職ルートの特徴

公に広く求人を出す場合は、募集要項を明確にする必要がある。

そのため転職サイトやエージェントなどの「民間転職サービス」以外は、求人情報が求人票のみ、ということも少なくない。

装飾部分に惑わされる心配もない代わりに、項目に記載されていることを理解し読み解くために、ある程度の予備知識は必要だろう。

その他の転職ルートとしてはほぼ個人事業の紹介会社の利用や個人的な紹介などが挙げられる。

確認方法

原則としては「自分で直接聞く」または「SNSや口コミサイトを利用」などが確認方法だ。

個人的な紹介であれば、ネガティブに伝えずに、単に事実のみをヒアリングし、自身で判断した方が良い。

最初からブラック企業だと思って紹介している訳ではないはずなので、配慮が必要だろう。

まとめ

ここまで避けるべき求人情報について、ブラック企業を回避する方法と併せて紹介してきた。

確認方法でも触れたが、もし応募して選考が進んだとしても、やめた方がいいと判断出来たら辞退して良い。

そういった判断が実際に出来るよう、ここまでのポイントをまとめ、振り返るので参考にして欲しい。

求人情報から募集要項をチェック

求人情報には一般的に、記載が義務付けられている募集要項(求人票)と、企業アピールのための広告部分がある。

次のポイントを意識して募集要項の見極めをすることが重要だ。

  • (ポイント1)仕事内容が具体的にイメージできること
  • (ポイント2)希望する雇用形態で間違いないこと
  • (ポイント3)手当が多いのが優良求人ともいえない
  • (ポイント4)好条件には理由がある

募集要項のアンバランスに気付くためのポイント3つ

ブラック企業や要注意の求人情報には、他の情報と並べると不自然な記載がある。

それに気が付くことがブラック企業への応募回避に有効だ。

  1. 募集要項のそれぞれの項目を比較する
  2. 世間一般の水準や傾向を知っておく
  3. 条件だけでなく会社概要もチェックする

ブラック求人に頻出の要注意フレーズ

要注意フレーズ 解説/ブラック企業の内情
一部残業代として含む

固定(みなし)残業代

基本給に残業代が含まれている

残業が常態化している

残業は黙認だが残業代の支払いは抑えたい

コンサル営業

トータルアドバイザー

提案型営業、新規開拓営業とほぼ同じ

(ニーズがあるかどうかわからない客先に)数多く売り込みをかけたい

飛び込み営業や電話営業の人員を確保したい

アットホームな

和気あいあい

中小企業や小規模オフィスで見られることが多い

パワハラ、セクハラ、コンプライアンスに疎いケースが多い

馴れ合いの人間関係

積極採用

大量採用

人材ではなく人員(手数)が欲しい

離職者も多い

気合い、熱意、感謝 経営者(社長)が精神論をよく使う

ノルマの厳しさや会社への理不尽な貢献を精神論で強いられる場合がある

幹部候補

経営者感覚

具体的なキャリアパスがあるわけではない

場合によってはみなし管理職になる可能性もある

独立支援

自主性

社員を育成する制度や会社風土がない

入社してすぐに過大な仕事やノルマを課せられる

不安な場合の転職ルート別確認方法

転職ルートと確認方法は次の通りだが、やはり転職エージェントを利用することがブラック企業回避にはもっとも有効だといえるだろう。

  • 転職サイト:自分で確認、SNSや口コミサイトを併用
  • 転職エージェント:エージェントを通じて質問する、エージェントの意見を聞く
  • ハローワークその他:自分で確認、個人的な紹介の場合は紹介者への配慮が必要

ブラック企業に見られるような給与や働き方に対して、世論も法令も厳しくなっている。

その一方でブラック企業のごまかし方も多様に、巧妙になっていると言えるだろう。

様々な方法を使いながらも、自分が働く環境や条件は自分自身で確認する、という原則を持つことをおすすめしたい。

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Career Rules編集部

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